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元本が保証されない
銀行などへ預金するのとは異なり、元本が保証されません。
運用成績によっては最初に投資した金額よりもお金が減ることも有り得ます。

手数料がかかる
専門家に運用してもらう訳ですからそのための手数料が必要です。
投資信託購入時には販売手数料や募集手数料、保有時(投資信託にお金を預けている間)に信託報酬、売却時に信託財産留保額がかかります。
※一部には各手数料がかからないものもあります。

税金がかかる
[保有期間中]
国内公募株式投資信託の場合、普通分配金に対して10%の源泉分離税が発生します(2008年3月31日まで、それ以降は20%)。特別分配金は非課税。
国内公社債投資信託の場合は、分配金の20%を源泉分離課税。

[売却時(解約、償還)]
国内公募株式投資信託の場合、個別元本超過額(解約差益)に対して10%の源泉分離税が発生します(2008年3月31日まで、それ以降は20%)。
国内公社債投資信託の場合は、元本超過額に対して20%を源泉分離課税。
※税金は投資信託販売会社が計算し、源泉徴収(天引き)してくれます。

 

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